「PER」や「PBR」という指標が重要という話は以前出てきましたね。似たような用語なので頭が混乱しそうです。
そうですね。「PER」「PBR」は、まず最初に押さえておくべき指標だと思いっていますので、理解が進んでいない方は、先に学習しておきましょう。
一株あたり利益（EPS）とは？
「一株あたり純利益（EPS）」とは、Earnings Per Shareの略のことで、当期純利益を発行済み株式数で割った指標のことをいいます。
自分が投資した株式からどれだけの利益を生んでいるのかを意味しており、投資の採算性を見ることができます。EPSが高いとそれだけ効率よく稼いでいることになるため、高い方が望ましいとされています。
「EPS」は、以下の式で計算することができます。
EPS（一株あたり純利益）= 当期純利益 ÷ 発行済み株式数
たとえば、当期純利益が100億円、発行済み株式数2,500万株だった場合、EPSは「400円」となります（100億÷2,500万）。
1株2,000円で購入した株式のEPSが400円の場合、5年経つと元が取れるといった計算になります。また、2,000円の出資が毎年400円の利益を生み出していると見ることもできます。
ただし、儲かった金額がすべて株主に還元されるわけではなく、一部が配当として還元されることになる点は留意が必要です（※）。
ややこしくなりますが、理論上は、配当されない部分も株価の上昇要因となり、「キャピタルゲイン」として結果的に株主の利益となります（詳細は、以下の記事もあわせてご参照ください）。
EPSの増減要因（例示）
EPS（一株あたり純利益）は、以下の要因によって増減します。
増加要因
- 利益の増加（EPS↑ = 当期純利益↑ ÷ 発行済み株式数）
- 自社株を購入する（EPS↑ = 当期純利益 ÷ 発行済み株式数↓）
減少要因
- 利益の減少（EPS↓ = 当期純利益↓ ÷ 発行済み株式数）
- 第三者割当増資を行う（EPS↓ = 当期純利益 ÷ 発行済み株式数↑）
- 株式分割を行う（EPS↓ = 当期純利益 ÷ 発行済み株式数↑）
基本的には、利益の増減によってEPSも増減するということですね。また、増資等によって株式数に変動があった場合にも動くのですね。
そうですね。基本的には利益の増減によって変動するのですが、業績と関係なく株式数が増減するとEPSも増減するという点が大きなポイントです。
株価、PERとの関係性
次に、株価やPERといった株式指標との関係性について見ていきます。おさらいですが、PERは、以下の式で計算することができます。
「PER」は、以下の式で計算することができます。
PER（株価純利益率）= 株価 ÷ EPS（一株あたり純利益）
利益に対する株価の割安感を見る指標でしたね。
そのとおりです。上記式を「株価の構成要素」という観点で見ると、以下の式のように組み替えることができます。
「株価」は、以下の式で計算することができます。
株価 = PER × EPS（一株あたり純利益）
なるほど。EPSがあがると、株価が上がるという関係にあるようですね。
そうですね。EPSは、株価やPERと密接な関係にありますので、あわせて見ていくのがポイントです。
たとえば、PERが「10倍」であった場合、
- EPSが150円 ⇒ 株価：1,500円
- EPSが200円 ⇒ 株価：2,000円
- EPSが400円 ⇒ 株価：4,000円
といったように理論的な株価が算出されます。
「PER」は、会社に対する期待値によって増減します。人気が高騰している会社の株価では、EPSが大きくないにもかかわらず、PERが株価を過度に押し上げているというケースもあるので、注意が必要です。
EPSが低いにもかかわらず、株価が高騰している場合には、株価に過熱感があるといったイメージですかね。
そのとおりです。逆にEPSが高いにもかかわらず、株価が低い場合には、割安感があると見ることもできます。
また、言い方を変えると、EPSが「過去の実績値」であるのに対して、PERは「将来への期待値」という表現もできます。
なるほど。過去の実績に伴う株価の上昇なのか、将来への期待値による上昇なのかといった要素分析ができそうですね。
「株価が割安かどうか」という目線で見るときは、一株100円だから安い、一株10,000円だから高いといった金額ベースで判断をするのではなく、あくまで「PER」を見るようにしましょう。
株価は、発行済み株式数に左右されるためです。たとえば、最近株式分割を実施した任天堂社を例にとると、1株⇒10株の株式分割を行ったことによって下図の通り数値が変動します。
なるほど。割高感を見るうえでは「PER」が重要ということですね。
そうですね。PERは、マーケットの市況によっても左右されるため、PERの増加による株価上昇の傾向が強くなっている場合には、少し注意が必要かもしれません。
PERが高いということは、それだけ将来の業績に対して期待ができるということですが、その分「高掴み」してしまうリスクも高くなります。
一方、低PERについては、将来業績が期待できないというリスクがありますが、高掴みをするというリスクは軽減されます。
EPS、PERの求め方（有報より）
EPS、PERは有価証券報告書の「主要な経営指標の推移」という項目から拾うことができます。
- EPS ⇒ 親会社の所有者に帰属する基本的1株あたり純利益
- PER ⇒ 株価収益率
2022年3月期のソフトバンク社の数字を例にとると、以下のように計算することが可能です。
端数計算の都合、実際の株価とは異なる点にご留意ください。
配当性向との関係性
「配当性向」とはなんでしょうか。。
「配当性向」は、以下の式で計算することができます。
配当性向（％）= 1株あたり配当金 ÷ 1株あたり純利益（EPS）×100
たとえば、EPSが200円の会社において、1株あたり50円の配当を実施した場合、配当性向は「25%」となります（50÷200×100）。
儲かった利益のうち、25%は株主に還元し、残りは内部留保として事業運営資金として残しておくといったイメージです。
適正な配当性向の水準のようなものはあるのでしょうか。
会社の状況にもよるので、一概には言えないのですが、一般的には「30%程度」が目安であるとされています。
配当が多いというのは、株主にとって目先の目線ではメリットとなりますが、内部留保（社内で将来投資等に向けるお金）が少なくなるため、会社の状況を鑑みたバランス感覚が重要になります。
たしかに、配当が多すぎると会社運営に支障をきたす恐れもありそうですね。EPSが十分にあるような会社であれば、積極的に配当もできますね。
そうですね。目先の配当水準を見るというのも重要ですが、EPSが高い企業の場合には、将来的な増配等も見込めますので、株式投資をする際に重要な指標になります。
今回は、株式投資における重要な指標である「EPS（一株あたり純利益）」について解説を進めていきます。